求人を止めている間に、応募者はどうなるのか

採用担当が退職したあと、多くの会社が「後任が決まってから再開しよう」と考えます。判断としては自然ですが、その間に何が起きているかを具体的に見ると、待つコストの大きさが分かります。

失われているのは求人費ではありません。すでに応募してくれた候補者です。

応募者は同時に複数社を受けている

転職活動をしている人は、1社だけに応募することはほとんどありません。特に求人媒体経由の応募は、条件で検索して気になった数社にまとめて応募する形が一般的です。

つまり応募が来た時点で、その人は他社の選考も並行して進めています。返信が来ない会社は、待つ対象から静かに外れます。

ここで重要なのは、応募者は「この会社は担当者が退職したのだろう」とは考えないことです。返信がないという事実だけが残り、対応が悪い会社として記憶されます。

日数の目安は媒体や職種によって変わりますが、順序は概ね共通しています。

まだ間に合います。この段階で連絡が入れば、候補者は「対応が早い会社」と受け取ります。応募直後は志望度がもっとも高い時期で、面接の設定率も高くなります。

他社の面接が入り始めます。連絡しても「すでに選考が進んでいるので」と辞退されることが増えます。まだ返答はもらえますが、日程調整の主導権は候補者側に移ります。

返信自体が返ってこなくなります。連絡先が変わったわけではなく、その会社への関心が消えています。この段階の掘り起こしは可能ですが、成功率は明確に落ちます。

多くは転職活動そのものを終えています。内定を承諾して次の職場が決まっているため、条件に関係なく戻ってきません。

求人媒体への課金は担当者の在籍とは無関係に続きます。特に注意が必要なのはクリック課金型です。

掲載課金型でも、自動更新の設定が残っていれば次の期間の費用が発生します。運用できない期間の掲載は、費用だけが出ていく状態です。

運用を再開できないなら、いったん停止する判断が正しいです。停止の手順や契約の確認方法は採用担当が退職した直後にやるべき7つのことにまとめています。

ここは業種によって金額が大きく変わりますが、現場職の場合は特に直接的です。

ドライバー、施工管理、型枠工、製造オペレーターなど、1人の欠員がそのまま受注可能量に効く職種では、採用が止まっている期間はそのまま売上機会の損失になります。求人費の数十万円より、こちらの方が大きくなることが珍しくありません。

整理すると、待つことで失っているものは3つあります。

そしてこの3つはいずれも、後任が入社する前に手を打てます。応募者への連絡、媒体の停止や原稿の刷新、選考の再開は、担当者が社内にいなくても実行できる作業です。

当社の採用担当引き継ぎ代行では、1ヶ月目にこの復旧を行いながら、並行して後任の採用を進めます。止まっている間に応募していた候補者へ連絡を入れるため、着手から1〜2週間で面接が発生することがあります。

媒体アカウント・契約内容・進行中の応募者を洗い出す「採用ストップ診断」までは無料です。何がどれだけ止まっているかを確認するだけでも、判断がしやすくなります。