中途採用に適性検査は必要か、費用に見合うか
前任の採用担当が導入した適性検査の契約だけが残っている。応募者には受検案内が届き、請求書も定期的に来る。それなのに、結果を誰がどう見て合否に使っていたのかを、社内の誰も説明できない。採用担当が退職した会社では、こうした状態になることがあります。
続けるかやめるかを決めるには、年間の総額と、面接だけで判断する場合に何が変わるかを並べる必要があります。ただし、その前に決めておくことが一つあります。
費用より先に「結果を何に使っていたか」を確かめる
使い方が分からないまま費用を比べても、分かるのは「高いか安いか」だけです。費用に見合うかどうかは、結果を何に使うかで決まります。
適性検査の結果の使い方は、大きく次の4つに分けられます。
- 足切り:一定の点数に届かない人は面接に進めない
- 面接の質問材料:結果を見て、面接で深く聞く点を決める
- 入社後の参考:配属先や育成の方針を考える材料にする
- 受検させているだけ:結果を誰も見ていない
前任者のやり方を確かめるには、過去の応募者の受検結果と合否を並べてみます。点数が低いのに通過した人がいれば、足切りには使っていなかったと考えられます。あわせて面接官に「結果を見てから面接に入っていたか」を聞き、評価シートに検査結果を書く欄があったかも確認します。合否の基準そのものを過去の記録から掘り起こす手順は、前任者の合否判断の基準を、過去の選考履歴から復元するで解説しています。
4つ目の「誰も見ていない」に当たるなら、その費用は削減の候補です。足切りに使っていた場合は、やめると書類選考や面接で同じ線を引き直す必要が出てきます。
年間の総額は「採用人数」ではなく「受検者数」で決まる
料金体系は契約によって異なり、受検1件ごとの従量課金、年額の定額、初期費用やオプション料金などの組み合わせがあります。まず契約書と請求書で、自社がどの形で払っているかを確認してください。
従量課金の場合、費用は採用した人数ではなく受検した人数に応じて発生します。そのため、1人を採用するまでに何人が受検したかで、採用1人あたりの費用が変わります。以下は仮の数字による計算例です。
| 項目 | 仮の数字 | 計算 |
|---|---|---|
| 1人あたりの受検費用 | 3,000円 | - |
| 年間の採用人数 | 5人 | - |
| 1人採用するまでの受検者数 | 8人 | - |
| 年間の受検者数 | 40人 | 5人×8人 |
| 受検費用の合計 | 120,000円 | 40人×3,000円 |
| 年額の基本料 | 100,000円 | - |
| 年間の総額 | 220,000円 | 120,000円+100,000円 |
| 採用1人あたりの費用 | 44,000円 | 220,000円÷5人 |
受検案内を送るタイミングを変えると、総額も変わります。たとえば応募者全員に案内していたのを書類選考の通過者だけに絞れば、受検者数が減り、従量課金分は小さくなります。
反対に、年額の定額部分は採用人数に関係なく発生します。採用人数が少ない年ほど、1人あたりの費用は割高になります。
面接だけで判断する場合と何が違うか
適性検査をやめれば受検費用はなくなりますが、検査が担っていた役割は面接に移ります。比べるべきなのは、検査の費用と「面接で補う手間」です。
一つ目の違いは、比べる物差しです。検査は全員を同じ設問で測るため、応募者同士を比べやすくなります。面接だけで判断すると、面接官ごとに見る点が変わることがあり、特に面接官が複数いる場合に判断が割れる場合があります。面接官どうしの評価をそろえる方法は、現場の面接官によって評価がばらつくときの揃え方にまとめています。
二つ目は、面接官の時間です。検査結果をもとに質問を絞っていたなら、検査をやめた分、面接で確かめる項目が増え、面接が長くなったり回数が増えたりすることがあります。
三つ目は応募者側の負担です。受検の手間がある分、その段階で選考を辞退する人が出ることがあります。面接だけにすれば、応募から面接までの手順が一つ減ります。
検査の結果からどこまで入社後の働きぶりが分かるかは、検査の種類や使い方によって変わります。この記事では、その予測の精度については断定しません。
続ける価値がある条件、やめても困らない条件
ここまでの観点を、判断の表にまとめます。
| 観点 | 続ける価値がある | やめても困らない |
|---|---|---|
| 結果の使い方 | 足切りや質問材料として使い方が決まっている、または決められる | 誰も見ておらず、使い方を決める人もいない |
| 応募の数 | 書類だけでは絞りきれない数の応募がある | 応募者全員と面接できる程度の数である |
| 面接官 | 面接官が複数いて、判断がばらつきやすい | 同じ1〜2人がすべての面接を担当している |
| 職種 | 同じ職種を繰り返し採用し、基準を使い回せる | 職種ごとに1人ずつの採用で、求める人物像が毎回違う |
| 費用の形 | 従量課金で、受検者を絞れば費用を抑えられる | 年額の定額で、採用人数が少ない |
左側に当てはまる項目が多ければ、続ける意味があります。ただしその場合も、「結果は合否には使わず、面接で確かめる質問を一つ決めるために使う」のように、使い方を1行で決めて面接官に共有することが前提です。使い方が決まらないまま続けると、結局また誰も見ない状態に戻りかねません。
やめる・続けるを決める前に確認する3点
どちらに決める場合でも、次の3点は先に確認してください。
- 更新日と解約の期限:自動更新の契約では、期限を過ぎると次の期間分の費用が発生する場合があります
- 受検中の応募者:解約すると受検案内が無効になることがあるため、選考中の人の受検が終わってから手続きします
- 結果データの保存期限:解約後に過去の結果を見られなくなる場合があるため、必要なものは先に取り出しておきます
管理者アカウントが前任者の個人名義のままだと、解約もデータの取り出しもできないことがあります。その場合は、適性検査・Webテストサービスの契約者IDが前任者名義のままになっているときの手順で名義を移してから判断してください。
採用まわりの契約と運用をまとめて見直すなら
適性検査だけでなく、求人媒体や採用ツールの契約も、前任者のやり方のまま続いていることがあります。一つずつ判断するより、採用全体の流れの中で「何を残し、何をやめるか」を決めたほうが、後任に渡す手順も簡潔になります。
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