止まった求人を、いつ再開するのが得か
採用担当が辞めて求人を止めたあと、「では、いつ出し直すか」で手が止まる会社は多いものです。現場からは早く出してほしいと言われる。一方で、社内に応募を受ける人がいない状態で出せば、また同じことが起きる。どちらの言い分も正しいので、決め手がないまま週が過ぎていきます。
再開時期は、勘や勢いで決めると外れます。見るべきものは2つだけです。ひとつは中途採用市場の動き(応募が集まりやすい時期かどうか)、もうひとつは自社の受け入れ体制(応募が来たときに返信と面接ができるか)。この2つを重ねて、再開月を決める考え方を整理します。
再開時期は「市場」と「受け入れ体制」の掛け算
応募が多い時期に再開できれば、同じ掲載費でも母集団は厚くなります。ただし、応募が多い時期は対応の負荷も上がります。受け入れ体制が整っていない状態で応募が集中すると、返信が遅れ、面接日程が組めず、結果として辞退が増えます。掲載費を払って応募を集め、集めた応募を自社で取りこぼす形になります。
つまり、市場が良い時期でも体制がゼロなら再開は早すぎ、体制が整っていても応募が薄い時期なら費用の効率は落ちる、という掛け算です。**優先すべきは体制のほうです。**市場の時期は1ヶ月ずらせば取り戻せる場合がありますが、応募者からの信用は取り戻しにくいためです。放置期間に何が起きるかは求人を止めている間に、応募者はどうなるのかで整理しています。
市場が動きやすい時期の考え方
中途採用市場の動きは、業種や職種、地域によって差があります。一般的な傾向として語られることが多いのは次の点です。いずれも「そういう動き方をしやすい」という程度の話で、自社の過去の応募データと突き合わせて確認するのが確実です。
| 時期 | 一般に言われる傾向 | 再開する場合の注意 |
|---|---|---|
| 1〜3月 | 年度替わりの転職を見据えて動く人が増えやすい | 応募が重なり対応負荷が高い。窓口が1人だと崩れやすい |
| 4〜5月 | 新年度の立ち上がりで動きが落ち着く時期もある | 競合の掲載が減り、目立ちやすい場合がある |
| 6〜7月/12〜1月 | 賞与の支給後に動く人が出やすい | 支給時期は会社ごとに違うため、自社の応募履歴で確認 |
| 8月/年末 | 長期休暇で選考が進みにくい | 掲載しても面接が組めず、日数だけ経過しやすい |
自社で確認する方法はひとつあります。前任者が残した媒体の管理画面から、過去2年分の月別応募数を見ることです。全国の傾向より、自社の求人に実際に応募が来た月のほうが判断材料になります。管理画面に入れない場合は、先に求人媒体の管理画面に入れないときの確認手順を済ませてください。
今すぐ再開したほうがよい条件
待つ判断には「待てる」という前提が必要です。次のどれかに当てはまる場合は、体制が半端でも再開を先に動かしたほうが損が小さいことが多いです。
- 欠員によって業務が止まっている。納期遅延、受注の断り、残業の常態化など、金額や信用に跳ねている
- 退職予定者がさらに出ていて、いま動かないと欠員が積み上がる
- 現場のシフトが組めず、既存社員の離職リスクが上がっている
- 有料媒体の掲載期間が残っていて、止めていても費用が発生している
この場合でも、無条件に全職種を出すわけではありません。応募が来る職種を1つに絞って再開するのが現実的です。窓口が1人しかいない状態で3職種同時に出すと、どれも回りません。職種の並べ替え方は募集職種が複数あるとき、どれから再開するかにまとめています。
1ヶ月待ってから出したほうがよい条件
逆に、次の状態で再開すると、応募を集めた分だけ取りこぼしが増えやすくなります。
- 応募の通知が誰にも届かない(前任者のメールアドレスに届き続けている)
- 応募が来たときに、今日中に返信できる人が決まっていない
- 面接官の空き枠が押さえられていない。社長や部長の日程が2週間先まで埋まっている
- 合否を誰が決めるのかが決まっていない
- 求人原稿の条件が古く、いまの労働条件と食い違っている
欠員が「痛いが業務は止まっていない」段階なら、1ヶ月待つ判断は十分に成り立ちます。1ヶ月は、窓口と面接枠と決裁者を整えるのに足りる期間です。
| 状況 | 再開の目安 | 先にやること |
|---|---|---|
| 業務が止まっている/費用が発生中 | 今月中に1職種だけ | 応募窓口の設置、面接官2名の枠取り |
| 痛いが業務は回っている | 翌月の頭 | 窓口・面接枠・決裁ルート・原稿の修正 |
| 補充の必要はあるが期限がない | 応募が動く月に合わせる | 上記に加えて、後任担当の確保 |
待つ1ヶ月で進めておくこと
「待つ」は「止める」ではありません。掲載を出さない期間にやれる作業のほうが、実は多いです。優先順は次のとおりです。
- 応募の受け皿をつくる。転送・自動返信・電話の一次受け・当番割りまで。手順は採用担当が不在の間、応募窓口を1日でつくる手順にまとめています
- 面接官を2名確保し、週の中で固定の面接枠を先に押さえる
- 選考通過・条件提示・内定の決定者と代理者を1枚の紙に書く
- 求人原稿の給与・就業場所・業務内容を現状に合わせて直す
- 進行中だった応募者と内定者の状況を洗い出し、連絡を再開する
- 媒体契約の棚卸しを行い、掲載を再開する媒体と止める媒体を決める
5番は再開を待たずに着手してください。掲載を止めていても、過去に応募した人との関係は続いています。ここが放置されたまま新規の募集を出すと、同じ媒体上で二重の印象を与えることがあります。
「いつ出すか」を社内に説明する
再開を1ヶ月ずらすと決めたら、現場には日付ではなく段階で伝えるのが揉めにくいです。「来月◯日に掲載を出す」ではなく、「今週中に応募窓口を戻し、面接枠を押さえてから掲載を出す。掲載開始は来月上旬を見ています」という順番で説明します。確定していない入社日を約束しないことが重要です。伝え方の型は現場から「いつ採用できるのか」と聞かれたときの答え方で扱っています。
なお、待つ期間が2ヶ月、3ヶ月と延びると、判断は「いつ再開するか」から「どう立て直すか」に変わります。原稿も媒体の評価も候補者の記憶もリセットに近づくため、復旧ではなく再構築の作業量になりやすいです。1ヶ月の待ちは戦術ですが、3ヶ月の待ちはコストです。
再開月を決める前に、棚卸しから
再開時期の判断には、いま何が生きていて何が止まっているかの把握が要ります。媒体アカウントが使えるか、契約が残っているか、進行中の応募者が何人いるか。ここが分からないまま月を決めても、ずれ込みます。
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まずは現状の把握からで結構です。採用ストップ診断(媒体アカウント・契約・進行中の応募者の棚卸し)までは無料でお受けしています。ご相談はLINE公式からお願いします。